新型コロナウイルスは、リモートワークの普及やオンライン診療の推進など、多くの仕事に変化をもたらしました。
また、従業員のメンタルヘルスにも注目が集まり、企業の経営者、管理職、人事部のリーダーにとって、従業員をサポートすることの重要性が増してきました。
しかし、マインドフルネス・ワークショップで出来ることは限られています。
メンタルヘルス不調の従業員を支援するプログラム（EAP）の利用率も低いため、会社の産業医やカウンセラーだけでは力不足だということも分かっています。
ポスト・コロナの時代を迎えた今、個人と組織の双方に、新しい支援手段が必要なのです。
カウンセリング以外のサポート
カウンセリングの頻度には個人差があります。
Intellectのクリニカル・ディレクターであるOliver Suendermannによると、
「本当の変化は、カウンセリングを受けていない時に起こります」ということです。
誰もが、カウンセリングを終えればすぐさま自分を変えられるわけではありません。
最新のメンタルヘルス・ソリューションは、カウンセリングの結果を日常生活で活かせるようにデジタル・ツールを提供し、カウンセリングルームの外でも従業員をサポートします。
例えば、ストレスのかかる出来事があった時、チャット機能を使えばコーチやカウンセラーに相談できます。
また、アプリで「宿題」を行うことで、当事者としての自覚も生まれます。
メンタルヘルスケアは頭で理解するだけでなく、それを実践していけるよう、一歩ずつ前進していくことが大切なのです。
リテラシー向上の自習コンテンツ
メンタルヘルス支援は、事態が悪化した時だけの相談窓口ではありません。
健康診断や歯の定期健診と同じように、日々のメンタル管理も大切です。
だからこそ、事後対応型ではなく、予防するためのメンタルヘルス・ソリューションが重要なのです。
そこで、自分の気持ちを記録したり、目標を設定したりするための自習コンテンツが活躍します。
例えば、ツール上で行うジャーナリング（頭に浮かんだものを書き出すこと）は、従業員が自己認識を深めるのに役立ち、感謝トレーニングなどのメンタル・エクササイズは、ネガティブな思考パターンなどをポジティブにとらえ直すのに役立ちます。
このようなデータをカウンセリングのセッションで参考にすることで、カウンセリングやコーチングの成果が大幅に向上するという研究結果もあります。
もちろん、これは個人の裁量に委ねられます。
さらに、これらのツールは、自分の感情が生まれた背景や、その理由について考える時にも有効です
これによって、「自分には問題があるに違いない」というネガティブな考えが芽生えるのを防ぎ、自分自身で感情をコントロールできるようになります。
科学的根拠に基づく24時間365日のサポート
セルフケアであれ、メンタルヘルスの専門家によるサポートであれ、最新のメンタルヘルスケア・ソリューションは、科学的根拠に基づくものです。
デジタル・ツールから対面式カウンセリングに至るまで、いずれも臨床試験や心理学的アプローチによって検証されたものが使われています。
例えば、Intellectのアプリには、ウェルビーイング診断があります。
26の設問に利用者が回答すると、「心理的ウェルビーイング」、「レジリエンス」、「対人関係の構築」、「成長マインドセット」、「自己認識」、「自己効力感」、「目標志向」、「目的と意義」、「楽観主義」、「感情コントロール」、「ストレスマネジメント」、「関与の促進」、「ワークライフバランス」という13の領域における個々のメンタル状況が数値化されます。
その結果、利用者はどの範囲でウェルビーイングな状態となっているのかを瞬時に把握できます。
こうした「ウェルビーイング診断」の結果をもとに、Intellectのアプリ内で提供している「セルフケアプログラム」や「コーチング」を活用することで、自分が弱いと思うところを改善できるようになります。
もちろん、勤務時間外であっても、ストレスの要因は発生します。
そのため、メンタルケアにも営業日の概念はありません。
何らかのトラブルが起こり、パニックになって相談窓口に連絡した時、担当者が帰宅したと言われたら、どうでしょうか。
緊急にサポートが必要な従業員にとっては、絶望的な気分で崖っぷちに立たされるのと同じことです。
一方で、最新のメンタルヘルスケア・ソリューションは、24時間いつでも利用可能です。
カウンセラーやコーチが多数常駐しているソリューションを選ぶことが最善だと言えるでしょう。
ローカライゼーション
メンタルヘルスケアで見落とされがちなもう一つの側面は、文化的な適応です。
これまで多国籍企業で行われてきたEAPは、海外のカウンセラーやコーチと従業員をつないでいました。
しかし、これではアジア文化のニュアンスが伝わらない可能性があり、最適なアプローチとは言えないとSuendermannは考えています。
「シンガポールから電話をかけて、イギリスのカウンセラーと話しても、親孝行などの概念や、精神衛生上の問題に絡む特有の文化が伝わらないかもしれません」
このような理由から、Intellectは高度にローカライズされた上で15カ国以上の言語に対応し、APAC（アジア太平洋地域）20カ国以上に、現地の心理士・コーチ・カウンセラーのネットワークを築いています。
Intellectのサービス
従来のEAPと最新のメンタルヘルスケア・ソリューションの利用率は、それぞれ1～3％、20～30％です。
後者の方が10倍近く利用されている理由として、柔軟性と使いやすさという2つの特徴が挙げられます。それはポスト・コロナ時代の企業にとって、大きなプラスであると言えるでしょう。
Intellectは、そのようなソリューションのひとつとして、ちょっとした悩みから深刻な問題を抱える従業員まで、誰ひとり取り残さずにケアを提供します。セルフケアプログラムによる予防的なメンテナンスから、Intellectのコーチやカウンセラーによるセッションまで、24時間いつでも手元でサポートが受けられます。
プライバシーや機密保持に関して不安があったとしても、ゼロ暗号化知識技術のセキュリティによって安全が保障されているため、何の心配もなく利用できます。
客観的な裏付けのある調査では、IntellectのROI（投資利益率）は5倍から12倍と試算されていますが、ソリューションについてもっと詳しく知りたい場合は、今すぐデモをご依頼ください。
