最近、「悪しき職場文化」という言葉が、特にGlassdoor(求人企業に関する口コミや給与情報等に関する情報サイト)のレビューで不満を持った従業員によって投稿されることがあります。しかし、企業がネガティブなフィードバックをカルチャーに合わなかったと片付ける前に、職場内の雰囲気をよく観察することが必要です。実際、優秀な管理職や人事担当者であっても、そのサインを見逃してしまいます。このようなサインを放置しておくと、本当に取り返しのつかないことになります。まず、従業員の3分の1が「有害な職場文化」のために仕事を辞めることを考えたことがあるといいます。
Intellectのクリニカルディレクターであるオリバー・スエンダーマンによると、有害な職場の兆候のトップ3は、モラルの低下、管理職への恐怖、高い離職率だそうです。その他にも、以下のようなものがあります。
- 噂話、陰口、社内政治
- コミュニケーションと透明性の低下
- 差別的な言動
- 非倫理的な行動
- ワークライフバランスの欠如
悪しき職場文化がもたらすコスト
離職率と研修費用
「人は仕事ではなく、上司が原因で辞める」
高い離職率は、悪しき職場文化の最も顕著な兆候の1つです。実際、この調査によると、「だめな」経営者の下で働く従業員の63％が、1年以内に会社を辞めようと考えたことがあるそうです。
このことは、会社にとっても、残された人々にとっても、驚くべき悪影響をもたらします。調査によると、1人の従業員を失うと、その時点で給与の6〜9ヶ月分のコストが発生するのです。退職プロセスを進めるにあたり、企業は退職手続きや、空いたポジションを補充するための採用活動でコストがかかります。また、新しい従業員の再教育にかかる費用や、試用期間中の生産性の低下も重なり、さらに費用が重なることになります。さらに、退職する従業員が学んだ経験を効果的に引き継がれないと、「空白期間」として失われる可能性があります。
離職率の高さは、さらなる悪影響を及ぼします。ある従業員が退職すると、その後任が見つかるまでの間、他の従業員の仕事量が増加します。そのため、他の人は仕事のネガティブな面に目を向けやすくなります。また、離職者が管理職のような重要人物であったり、他のメンバーと密接な関係を築いていたりすると、他のメンバーも離職を考えるかもしれません。
生産性と燃え尽き症候群
退職願が出されていなくても、悪しき職場文化は同様にダメージを与えます。
心理的安全性や透明性がないと、噂話や陰口、仲間はずれといった好ましくない行動が蔓延します。社員は実際の仕事をする代わりに、政治的な駆け引きや権力闘争にエネルギーを費やすことになります。また、自分の立場を守るために、貴重な情報を隠したりする人もいます。これは、人々が協力することで成り立つイノベーションを阻むものであり、企業が成長する機会を奪うものです。
従業員同士の信頼関係がなければ、助け合うこともできず、燃え尽き症候群に陥りやすくなります。IntellectのWorkplace Health Survey 2021によると、APACの回答者の84%が疲労困憊していると回答し、88%が仕事への意欲をなくしていると回答しています。これらは、従業員が生産的でないまま出社する欠勤やプレゼンティーイズムにつながります。
ここでもう一度、お金について考えてみましょう。雇用主にとって、従業員1人当たりの欠勤の年間コストは3,400～6,300ドル(約47万円〜88万円）、一方、プレゼンティーイズムの年間コストは4,300～7,200ドル（約60万円〜100万円）と推定されます。Duke-NUS Medical Schoolによると、2030年までにアブセンティズムのコストは33億シンガポールドル（約3300億円）、プレゼンティズムのコストは121億シンガポールドル（約1兆2100億円）に達するとMercerは予測しています。
採用ブランディング
その影響は、勤務時間外にも及びます。うつ病の症状のひとつである不眠症は、職場環境と直接的な相関関係があることが研究により示されています。長期的に見れば、高いレベルのストレスは心身ともに不調をきたす可能性があります。。雰囲気の悪い職場では、メンタルヘルスを優先させることはほとんどありません。悪循環に陥るのです。スエンダーマンは、職場が「従業員はただ頑張らなければならない」という時代遅れの信念を持ち、メンタルヘルスの専門家の支援を受けようとしない傾向があることも指摘します。
このような企業は、採用ブランディングという別のリスクにも直面しています。TalentLMSとBambooHRが米国のZ世代1,205人以上を対象に行った調査によると、彼らの82％がメンタルヘルスの日を大切に思っており、半数がメンタルヘルスのトレーニングを希望していることがわかりました。Z世代の期待はミレニアル世代と違うのでしょうか？そうではありません。雇用主がメンタルヘルスを優先しない場合、18～34歳の50％以上が別の雇用先を探すという調査結果があります。スエンダーマンによると、メンタルヘルス・ウェルビーイング・ソリューションを公表している企業は、人材にとってより魅力的な存在になる可能性があります。
悪しき職場文化に対処する
まず、問題を認めることが第一歩です。会社の創業者であれ、チームリーダーであれ、人事部長であれ、変化を恐れてはいけません。その代わりに、問題のある部分を特定するようにしましょう。ハッスルカルチャーがまん延していないか？責任転嫁は日常茶飯事ですか？上司は尊敬されているか、それとも恐れられているか？このようなことを、鋭い洞察力や 匿名のアンケート調査によって知ることができるのです。
最後に、助けを求めることです。雰囲気の悪い職場文化を変える責任は、あなた一人にあるわけではありません。行き詰まったら、メンタルヘルスの専門家である外部機関に相談してみましょう。具体的な福利厚生として投資することで、会社のメンタルヘルスへのコミットメントがうわべだけのものでないことを示すこともできます。
Intellect — 最新のメンタルヘルスケアソリューション
例えば、Intellectは、科学的根拠に基づいたメンタルヘルスの包括的なサポートを組織に提供します。これは、従業員がセルフケアプログラム、ICF認定コーチ、臨床心理士にアクセスできるようにする、予防的で費用対効果の高いソリューションです。
「コーチングやセラピーにおけるデジタルツールの利点として、セッションの間に多くの変化が生じることが多いため、その都度対応できることが挙げられます」とSuendermannは説明します。インテレクトのROIは5～12倍と推定され、従業員のウェルビーイングは士気、生産性、回復力の向上につながります。その仕組みについては、こちらをご覧ください。
（翻訳: Naoyuki Gokaku）
